基金訓練をやっている職業雇用能力開発機構と英語教室の関係は
英語教育を通して何がしたいのか?なぜ英語教育に携わっているのか?英会話スクール業界にいる熱心な人は皆、考えるはず。わたくしの場合はどうかといえば、それは、究極も究極で、「世界平和」という答えであり、この大きすぎる目標に向かって、一歩一歩を積み重ねている。
英文やブロークンイングリッシュに偏らない「調和の取れた英語力」の養成、そして、調和の取れた実力者が調和の取れた社会を皆で作り上げる。世界平和の十分条件でないにしても、必要条件の一つであろう。
調和、つまりユニゾンと英語教育を組み合わせた命名の、ちっぽけな、横浜の英語教室は、より良い社会を作るために自分たちの能力を存分に活かして、社会貢献させていただいている。
選挙において、民意を反映し、税金が、一部の直接間接の利害関係者の為に無駄遣いされることなく、適切に使われるということ、そのことが、突き詰めていけば、世界平和にとって大切である。
直近の利害関係者は自分の利益を図り社会貢献を犠牲にしていないだろうか?もしそうであれば、その人に申し上げたいことは、あなた自身の為に、考えを改めてもらいたいということ。めぐりめぐる因果応報は必ず、後悔を生むだろう。
基金訓練をやっている職業雇用能力開発機構は独立法人であるが、ここでは、かなりの税金が投入されている。そして、そこの職員たちの一部に、道徳はずれの人間がいるということは、筆者自身、身を持って体感した。たしかに、失業者が多いことを考えれば、一番、税金を投入しないといけないのであろう。また、もし、公務員を削減すれば、この機構はさらに、税金を必要とするだろう。しかし、現行の体制では、ハートが伴っていないから、抜本改革なくして、改善が見込めない。原稿案の微修正ならば、絶対に税金の無駄遣いだ。
雇用の問題の対策に自民党が進めた案を民主党も大枠で受け継ぎ2010年に至るが、近い将来、ここに、メスを入れられるような、そんな政治家と政党に投票したいものです。英語教育で世界平和を一歩一歩進めるために、その道を応援してくれる政党はどこなのか?選挙のたびに、英語教室と政治が強く関連していると思うものです。
東京大学出身、米国の一流大学卒、一流企業希望退職後に学習塾を開業された方、などが、横浜市の小さな英語教室のユニゾン英語学院に講師に応募しいてる。
当ブログの執筆者の属する横浜の英語塾は、個人の小さない英語教室でありながらも、良質の英語講師の応募がある。しかも、かなり優秀なバックグラウンドをお持ちの方が、応募してこられます。
本校でなくても、他にもっと、存分に実力の発揮できるところがあるんじゃないかとも思うことさえあります。その中でも、実力と指導センスの良い講師と志を同じくし、指導に当たっているのです。
東京大学出身、米国の一流大学卒、一流企業希望退職後に学習塾を開業された方、などが、横浜市の小さな英語教室のユニゾン英語学院に講師に応募しいてる。良い講師を比較検討し、狭き門をくぐりぬけ正規採用する方針が、生徒達の評判につながっているのだろうと分析している。
大切なのは、そういった仕組みが作られているかであって、それがあれば、英会話スクールは、継続的に、良質の英語講師に恵まれる。だから、GEOSの倒産と共に一部の優秀な講師が流出するタイミングで、躍起になて英語講師のヘッドハンティングをしなくても、良いということになる。
横浜市や川崎市を中心に基金訓練の実施校(カリキュラムに英語を交えている)が増加
神奈川県においても横浜市や川崎市を中心に基金訓練の実施校(カリキュラムに英語を交えている)が着実に増えてきている。認定コースを獲得するために、基金訓練実施希望の会社が名乗りを上げ、自社の資産を活用し、未就職者達の就職支援をすることで教育業界での生き残りをかけている。これは過言ではないと思われるのは、認定コースを設けられても、未就職者達にとって魅力的な条件(学習内容)を提供できていない、基金訓練校は、生徒たちを集められず、敗退しいるからである。訓練校にも他の訓練校にない独自の売りが必要で、しのぎを削って獲得競争のレースを走っている。
訓練期間中の3ヶ月から6ヶ月は確実に習いに来てくれて、真面目に勉強し、就職につなげられるそんな生徒達に数多く来てもらい。そこで、IT科目に交じっ て、全体の10%程度を「英会話」や「TOEIC600」、また、一般教養の中で「英語」を入れ込むことにより、他の、訓練校と差別化を図り生徒を獲得している基金訓練実施校が成功している。
独立行政法人 雇用・能力開発機構では「英語なんか就職に役立たない!」と明言しているが、それは、表面上は、お付き合いの上では、「そうですねぇ」なんと言ってかわしておいて、IT技術と英語力が就職のカギだと意気込める訓練生を集めることが、退校させずに、安定的に、職業訓練校を実施していくノウハウだろう。
本校が講師派遣している訓練校は大成功のうちに学期を終え、次の学期につなげている。
どの訓練校もITがメインで、職業横断的スキル習得訓練コース、基礎演習、やら何やら、申請書類をお役所仕事的な職員に付きあってもらいながら完成させる。そして、いざ開校して、希望者の面接をしてみたら、70歳近いおばちゃんが、自分の生活費確保のためというのがばればれなのに、習いたいと申し込みに来る。これじゃぁ国の税金の無駄遣いと思っても、今の制度ではどうにもできない。
既に古くから開講しているノウハウの豊富な訓練校は、訓練校同士が連携し、派遣講師のコストを抑える方法などを心得ている。新規開校希望校は単独勝負では、なかなか難しい。
金訓練校を新規開校予定の同志様、ご興味があればご一緒にお仕事してみませんか?
Art横浜英語教室綱島校の英検1級満点合格講師やTOEIC990点講師、外資系の一部上場企業元副社長がじきじきに生徒達にご指導いたします。
英会話スクールの迷惑営業といえば、しつこい電話勧誘や2時間を越える長時間説得
英会話スクールの迷惑営業といえば、しつこい電話勧誘や2時間を越える長時間説得。3時間以上の営業は法律上の問題が浮上する可能性があるために、すれすれのライン、例えば2.5時間程度というものもある。営業の専属スタッフを配置しているスクールの経営サイドは、そのスタッフへの給与支給のために、「月に10名は入会させろ!」などのノルマを課しているところだってある。疲れて、正しい判断ができなくなるので、英会話スクールを選ぶ人は注意されたい。
さて、迷惑電話はスクールから生徒だけではなく、スクールへ向けても発信されることがある。電話代が安くなりますよ!スクール経営の通信費の固定費を最大半額にできますよ!NTTのサービスより安くなりますよ!電話だけでは分からないので、お伺いしますよ!というセールストークに載せられて、忙しい中話を聞いてみたら、実は固定費が90円安くなるというものでした。
通信に詳しくない人が聞いたら、半額になるんだという言葉に騙されて契約する人もいるだろう。90円安くなるということも、営業さんに熱心に説明を求めてやっと理解できるものでした。「半額になるっていうのでお話をうかがおうと思ったのですが」と言うと、「かけ方によっては最大で半額になるっていうことです」と返答。説明の中に、不明点があって、聞き返すと、「今申し上げた通りです!」との返答。だんだんと脅迫じみた話し方になってきて、困った思っているところで授業の時間になり生徒が来校し、終了。
「NTTから顧客データを購入し営業電話をかけて成約につなげるというビジネスモデルがある以上、うちで契約しないと、他の電話会社も、永遠と、御校に電話をかけ続けることになる。個人情報保護の観点からも、申し込んだ方がいいですよ。」とのこと。
結局、リスク分散の観点からお断りした所、数日後、いたずらファックスが10分~15分間隔で送信されるいたずらプログラムがアクティブになった模様で、迷惑極まりない結果に。世の中には、まだまだ、こういう道徳観になってしまう人がいる。(就職する前は純真であっても会社の方針に染まってそうなってしまったということもあるかもしれない。)
英会話スクールも、他の業種も全て、関わる顧客のQOLのUP、満足度のUPを真に考えて、自信の与えられた力、勝ち取った力を発揮すれば、きっと、もっと良い社会になるだろう。願ってやまない。